歴史上のハイライト 


将来に向けて

過去数十年にわたるティムケン社の成功の鍵は、当社のビジネスを市場やお客様のニーズに合わせて変化させてきたことです。

 

1899: ティムケン・ローラ・ベアリング・カンパニー設立
1901: ミズーリ州セントルイスからオハイオ州のキャントンに移転し、ベアリング・アクスル工場を設立。 後にザ・ティムケン・ローラ・ベアリング・カンパニーとなる
1909: 英国にてライセンス契約を結び、初めて海外市場に参入
1911: ティムケン社のベアリングを装備したマーモン・ワスプが初開催のインディ500で勝利
1917: オハイオ州キャントンに初の鋼管製造所を設立。 第一次世界大戦中、米国産鋼管が不足するなか、これによりベアリングの製造用の鋼管の供給を確保
1919: 鉱業や農業といった自動車業界以外の分野にも、ベアリングの仕様を積極的に拡大
1922: ティムケン社の株式が、ニューヨーク証券取引所に上場される
1925: ティムケン社のベアリングが初めて貨車に使用される
1928: ティムケン社はカナダとフランスに子会社を新設し、海外進出を拡大
1930: ティムケン社の製品を装備したフォア・エーセス機関車が、鉄道用ベアリングとスチールの実用性デモのため運行開始
1937: 製品試験・ベアリング寿命試験用の大型設備に投資し、研究・開発能力を増強させる
1941 - 1945: ティムケン社は、第二次世界大戦中にさまざまな軍事的用途のためのベアリングと合金鋼管を提供。また、大規模な銃身の戦時生産にも貢献
1947: オハイオ州ビュサイラスに初の自動化大量生産ベアリング工場の操業を開始
1951: 南アフリカのベノニに工場を設立し、グローバル製造ネットワークを拡大
1954: 革新的なベアリング・アセンブリー・デザインであるTimken AP™ベアリングを貨車で商品化
1961: フランスのコルマールに工場を設立し、ヨーロッパでの存在感を強化する
1966: オハイオ州ノースキャントンに、新しい中央集権的研究機関を設置。 ティムケン社がこのあと世界に設置する12のテクノロジーセンターの最初の機関である
1971: サウスカロライナ州ギャフニーの自動化大量生産ベアリング工場に出資
1978: ティムケン社の売上高が10億ドルに達する
1985: ティムケン社は5億ドルを出資し、最新鋭のスティール工場であるフェアクレスト工場を建設
1989: ティムケン社はジャムシェドプルでベアリング生産の合弁に出資し、インドでの存在感を強化
1990: MPB コーポレーションの買収により、ミニチュア・プリシジョン・ベアリングや新航空宇宙関連設備を含め、ティムケン製品ラインを拡大
1995: ティムケン社の売上高が20億ドルに達する
1996-1997: 合弁・合併により、イギリス、イタリア、オランダ、ポーランド、ルーマニア、中国、および米国でベアリング生産を拡大
1999: ティムケン社の設立100周年記念
2005: ティムケン社の売上高が50億ドルに達する
2007: ティムケン社は中国で風力発電市場用の超大型ベアリングを製造するため、湘潭電気集団有限公司との共同事業を発表
2007: ティムケン社はパーディ・コーポレーションの買収し、航空宇宙事業に新しいパワートランスミッション製品および他の機能を加える
2007: ティムケン社は今後の成長や業績の拡大を推進するため、鉄鋼部門と、ベアリング、パワートランスミッション部門という新しい2つの事業グループを設置する
2008: ティムケン社はグローバル市場における会社の成長戦略を推進するために、インドのチェナイ及び中国の成都にベアリング工場を設立
2008: オハイオ州キャントンに小型鋼用の圧延工場を設立し、差別化された鋼鉄製品の製品ラインを拡大
2008: ティムケン社はEXTEX Ltd.を買収し、約600の連邦航空局承認の部品メーカー構成部品を自社の航空宇宙製品ラインに加える
2008: 風力市場の拡大に対応して、サウスカロライナ州ユニオンのタイガーリバー工場の生産能力を増強。 更に、オハイオ州キャントンに新熱処理工場を建設
2009: ニードルローラベアリング事業の㈱ジェイテクトへの売却を完了
2009: フォーブス誌の「The 100 Most Trustworthy Companies(最も信用される100社)」の1つに選ばれる
2010: ティムケン社はシスフィア・インスティチュートにより、世界で最も倫理的な会社の1つとして選ばれる

 

操業以来、当社はお客様と共に諸問題の解決に取り組むという伝統を維持しております。 当社の製品ラインには、お客様がお客様商品の設計、保護、維持に必要な多様な技術的ノウハウはいうまでもなく、摩擦を低減し、動力を伝達するための製品とサービスが含まれております。


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